今日はちょっと暗い話になります。テンションも低めです。
思えば私が大学を卒業した2001年というのは就職氷河期の真っ只中で、友人たちも正社員として就職できたのはほとんど「コネ」持ちだけ。そうでなければ契約社員。あとはフリーターという実情です。
田舎の三流公立大だったので、本当に厳しく、就職率は公にはなっていませんがおそらく50%いけばいいところだったと記憶しています。
私はその後専門学校に入りなおして、なんとか「新卒」扱いで就職できたのですが、いまだにフリーターをやっている友人なども多く、氷河期の後遺症はすぐに実感できます。
晩婚化や少子化も、おそらくこの世代の影響が強く反映されているのでしょう。
10年先、20年先、この世代がそのままフリーターで居続けられるのか?
答えはNOじゃないでしょうか。年齢が上がれば、契約社員、アルバイトはどんどんつらくなってくるでしょう。体力的にも、金銭的にも。40、50になって、親もいなくなったとき、どうなるんでしょう。
おそらく行き着く先は生活保護。それも大量の。
これが怖い。恐ろしい。彼らに就職活動で勝利して、比較的裕福な層は、同世代の彼らに手を差し伸べるとも思えません。そして子供が少ないので、働き手も少ない。結局社会は大量の中高年生活保護者を抱えたまま、ゆるやかに沈没していくのではないでしょうか・・・。
自殺者が3万人という話もありますが、近い将来これが倍以上にもなりうる可能性は高いです。
胃がきゅっと縮まります。
こういうことをいうと、自民党が悪いとか、経団連が悪いとか、組合が悪いとかいう次元の話になってしまいがちですが、そんなことよりも、今私たちの世代をどうしてくれるのか教えてほしいものです。
そうこういいながらも、私には力がない。せいぜい、自分の生活費と老後のたくわえはいまから考えておこうと思っています。強烈なインフレが起きない限り、貯金や投資は有効な手段でしょう。そのための勉強もそろそろやっていかなくてはならない。しかし、自分のことも大事ですが、同世代の非正規雇用者たちのことも、自分たちの世代が考えていかなくてはならない問題だと認識しています。
安部総理のかかげる「再チャレンジ」。を、読みますと、なるほどたしかにそのとおり、だけど本当にその方針を企業や地方自治体に遂行させることができるのかは、非常に疑問です。何しろ日本は国家予算の数%を使って官僚の天下り企業を支援したりして、お金がないわけですから!!