私はスポーツ観戦を趣味とする立場から、「テレビ局の減益減収はスポーツの発展にとってマイナス」という主張を繰り返しております。
・・・このブログを結構マメにチェックしてくださる方はすでにご存知かと思いますけど。
今、コンテンツ産業は大きくその軸足をずらしているのですが、
その流れに乗り切れないいわゆる大手企業の「既得権益」が揺らいでいるだけで(全体としてはコンテンツ産業の需要が急に減ることはないので)、むしろ新しいインフラに広告収入も含めたコンテンツマネーが移動しているだけ……という解釈もできます。
私は、そのコンテンツ産業最大の「既得権益」が、テレビ局だと思っております。
かつて映画産業から映像事業の主導権を奪って、花形にのし上がったわけですが、近年ではインターネットという新しいインフラに乗り遅れ、いつまでも自分たちを王様だと崇めてくれるのは、いまや「情報弱者」と呼ばれる老人と貧困層だけになってしまいました。
もちろん、私もテレビがなくなるとK-1ファンとしては困るわけですが、生活に困ることはない。
朝の情報バラエティ番組や夜のニュース番組も、去年くらいまではボチボチ見ていましたが、あの世界同時株安以降の不況の報道があまりにも低次元なので見るのをやめました。
日経新聞とネットで十分なのです。
(朝の情報系では、鳥越俊太郎などは不況・失業系のニュースを解説するとき、必ず「小泉改革」を槍玉に挙げるのですが、そのワンパターンたるや壮絶なものがあります。
彼に言わせれば、この世の不幸はすべて小泉改革のせいなのです)
まあ現状では、テレビを(特に民放)見てくれというほうが無理がある。
そもそもターゲットが老人と貧困層、お昼は主婦なのだから、30代の普通の世帯主である私はハッキリ言って対象外です。
もちろん、中には面白いプログラムもあることにはあるのですが、非常に少ない。
話がずれていきましたが、要はスポーツ界が既存地上波テレビ局という「既得権益」に依存した体制を続けていては、いずれ弱体化することは明白だということです。「マス向け」という言葉が死語になった世界を見据えて、新しいインフラでの収益モデルをいち早く考えて、実行しなくてはならないと私は思います。もちろん、PRIDEの崩壊を教訓にすることも必要です。あれだけコアファンが「地上波なんかなくても問題ない」と主張していたのに、あっという間に負債が膨らんだ事実は事実。例えば巨人戦がテレビで一切放送しなくなっても、野球界は持つのかと言うと、それは厳しいのも事実。
長期計画を立てることができる人材がいるかいないか、ですね。
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